以下の事業場が対象となります。

１　木材加工用機械を「５台以上」有する事業場 。

２　ただし、木材加工用機械に「自動送材車式帯のこ盤」が含まれる場合は

　  木材加工用機械を「３台以上」有する事業場。

開催日時、場所等の概要については、次の「講習案内(令和4年2月14日更新)」をクリックしてください。

講習案内(令和４年２月１４日更新)